「敵を知れ」
「敵を知れ」
「敵を知れ」
「敵を知れ」
ということで、「敵」である、宅建の本試験。
一体何点取れれば、合格なんでしょうか？
ちなみに満点は、
50点満点です。
そして、予備校では、40点を目指します。
しかし、本講座では、
37点を目指してください。
まぁ、あんまり変化は無いのですが、37点の配分で、ケアレスミスで、35点ということも大いに考えられます。
35点だと、足きりに引っかかる可能性が大です。
１点の差で負けるというのは非常に悔しいと思いませんか？
ですので、37点を目指すということを決めてください。
どんな年の問題が来ても、37点以上は取れるようにします。
で、次に点数の配分に行きましょう。
宅建合格のための点数配分
前ページで、
1.民法
2.業法
3.その他法令
そして、4.５問免除
があるとお伝えいたしました。
4.の５問免除で５問ひかれますので、
３７－５＝３２点です。
1.2.3.で、32点取れれば合格です。
で、次に、
設問が何問あるかを考えます。
毎年微妙に変わるのですが、
平成27年では、
【民法エリア】 12問
問01 民法に規定されているもの
問02 通謀虚偽表示
問03 賃貸借と使用貸借の比較
問04 取得時効
問05 占有
問06 抵当権
問07 抵当権の処分
問08 同時履行の抗弁権
問09 転貸借【判決文の読取り】
問10 遺言・遺留分
問11 借地借家法（借家）
問12 定期建物賃貸借
【その他法令エリア】 13問
問13 区分所有法
問14 不動産登記法
問15 都市計画法
問16 都市計画法
問17 建築基準法
問18 建築基準法
問19 宅地造成等規制法
問20 土地区画整理法
問21 国土利用計画法
問22 農地法
問23 住宅取得等資金の贈与税の非課税
問24 固定資産税
問25 地価公示法
【宅建業法エリア】 19問
問26 「宅地」の定義・免許の要否【個数問題】
問27 免許の基準
問28 専任媒介契約
問29 重要事項の説明
問30 専任媒介契約
問31 重要事項の説明
問32 重要事項の説明
問33 報酬【組合せ問題】
問34 ８つの規制
問35 宅地建物取引士
問36 ８つの規制【個数問題】
問37 広告・契約時期の制限
問38 契約書面【個数問題】
問39 ８つの規制
問40 ８つの規制【個数問題】
問41 業務の規制【個数問題】
問42 営業保証金供託と保証協会加入の比較
問43 監督処分
問44 標識の掲示・案内所の届出
【５問免除】
問45 住宅瑕疵担保履行法
問46 住宅金融支援機構
問47 景品表示法
問48 統計
問49 土地に関する知識
問50 建物に関する知識
こうなります。
1.民法 12問
2.業法 19問
3.その他法令 13問です。
さて、ここで問題の民法ですが、はっきり言って、民法で点数は稼げません。
なぜなら、民法という法律は非常に範囲が広く、すべてを網羅して勉強することは時間的に不可能です。
もちろん、論点は毎年大体同じなのですが、一生懸命勉強したところで、過去問からではなく応用させた問題を出題されるので、解きにくいのです。ということは、勉強はするのですが、民法にウェイトをおいた勉強をしては無駄という結論になります。
ぶっちゃけた話、４問取れれば、合格です。
その分、業法と、その他法令に力を注ぎます。
ちなみに、宅地建物取引主任者から、宅地建物取引士に代わったとたん、「宅建業法」が難しくなりました。
「偶然あう」という防止のために、「選択肢全問正解しないと鍵が開かない」という「個数問題」を採用しています。
1/4の確立から、4/4の正答率へと変化させています。
ですので、より、時間を割いて知識を定着させてください。
もしも万が一、業法で、満点を取れれば、
19問ＧＥＴできます。となると、民法と５問免除をあわせると
19問+４問+５問＝28点です。
３７問まで残り、９問です。
ていうか、業法は簡単ですので、満点は取りに行ってください。
そして、その他法令はもっと簡単です。
ので、１３問中 10問は取ってください。
また、取れるように訓練します。
つまりまとめると、
宅建業法 と その他法令を倒せということになります。
民法は、後回し。時間があれば勉強してください。
国家資格信奉者から怒られそうですが、民法はまぐれ当たりでもいいです。
その分、宅建業法とその他法令をきちんと理解して、得点してください。
これが一番です。
さぁ、勉強のウェイトはわかった。
じゃ、次の問題は？
ですが、次は勉強のすすめ方です。
勉強勉強って、一体何をすればいいのか？
という問題です。
宅建独学勉強法 一体何をどう勉強すればいいの？